「チェルノブイリ原発事故は、地震が原因」..今知った
船瀬俊介氏
『知ってはいけない？！--消費者に隠された１００の真実』 以下抜粋
陰謀を暴（あば）いたのは
ロシア・ウクライナ両科学アカデミー
デンマーク放送協会 取材クルーたち
ロシアとウクライナ両科学アカデミー「最終報告書」
原発１６秒前に 直下地震が観測されており
そのため、制御棒が降りず
４号炉は 爆発に至った
１９８６年４月２６日 大爆発
-- 夥（おびただ）しい放射性物質《死の灰》が 大気中に放出
でっちあげの”従業員ミス”説
事故直後、KGB（ソ連秘密警察）とIAEA（国際原子力機関）は
「情報隠蔽」の秘密協定を結び
事故発生から２ヵ月後 ”従業員の操作ミス”と世界に発表
地震が発生した事実を公表しようとしたソ連の物理学者--行方不明
IAEAは 原発利権の総本山
地震が原因で爆発が起きた事実を隠蔽した理由
”原発ビジネスに差し支えるから”
＝地震列島日本での市場を失う恐れがあったから
... １９９５年、もんじゅのナトリウム漏れ事故
内部調査を担当していた動燃職員の西村成生さんが
記者会見を行った夜
ホテルの駐車場で遺体となって発見された 詳細 '08,08,03 JanJan
... 柏崎原発の大事故
... 全国 ５５基の原発
チェルノブイリ級”原発震災”-- 日本壊滅
柏崎９００万 女川３５０万 福島第一８００万 福島第二８００万
東海第二２３００万 志賀６００万 浜岡１３００万 伊方９００万
玄海７００万 川内５５０万 島根６００万
敦賀１４００万 もんじゅ１０００万 美浜１３５０万
大飯１８００万 高浜１３００万 泊２００万
京大原子炉実験所の小出裕章氏
『日本のような地震の巣の上に 原発を作ること自体 ブラックジョーク』
とりわけ 浜岡原発は ”世界でもっとも危険な原発”
∵３０年以内に東海地震が起こる確率は ８７％
浜岡原発は 想定震源の 真上 にある。
急性死 ガン死など 犠牲者総数は１３００万に達し
むろん、日本という国家すら 崩壊する
... この前の新聞記事 （再掲）
自民党、原子力利用や電気自動車を推進
エネルギー課題中間まとめ
原子力分野では政府の原子力立国計画に沿って
２０年までに９機の原発の新増設を掲げた。
新潟県中越沖地震で運転停止中の東京電力の柏崎刈羽原発についても、
万全な安全確認のうえで早急に運転再開することを明記した。
'08,6,17 Sankei
... みんなの「命」 より --- 「○▽○」 末期症状
船瀬氏『チェルノブイリ地震説--日本では、ほとんど全メディアが黙殺』
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★ 広瀬隆氏 『プルトニウム人体実験』--〔解説〕
人を殺すことに痛みを感じないが、
自分たちが犠牲になるときには逃げ出すような人間の”科学論”が、
核実験と原子力の最大の特徴である。
ある種の科学者たちが、
マンハッタン計画の原爆開発部隊に集められ、
兵器開発と生体研究の担当者が連絡を取り合って、
組織的に殺人計画を実施してきた。
原爆の製造に必要とされたのは、核分裂性物質のウランであった。
ウラン最大の産地はコンゴにあり、この鉱山利権を握っていたのが、
ベルギー王室とロスチャイルド財閥であった。
プルトニウムを大量に製造する仕事に、デュポン社が選ばれ、
デュポン家の血族が中心となって、ワシントン州に工場が建設された。
化学者クロフォード・グリーンワルトは、のちにボーイング社の重役となり、
ボーイング社製のＢ２９が、日本を空襲することになった。
我々が”戦時中の狂気”として納得できないのは、
彼らが戦後も核実験と人体実験に奔走してきたからである。
戦後は、同じ人間が さらに危険な冷戦を挑発し、
罪もない人の死を踏み台にして、巨額の利権を操ってきた。
そして今 我々は、同じ人間が繰り返す原子力発電の安全論に、
子供たちの生命を委ねているところである。
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腐蝕の連鎖 以下抜粋
ドイツでは原発を廃止することを決めました。
さすがドイツ人はすごいと思います。
ところが日本では節電など考えずに原発を作っています。
原子力発電は大量の放射性物質を作り出す 最悪の発電方式です。
（原子爆弾の原料を作るには良い方法です。）
もし地震などで原発が壊れたら
日本の国土の何割かが使えなくなり
取り返しのつかない事態になるでしょう。
そのような大事故が起こらなかったとしても
原発で作り出される大量の放射性物質は
何百年間も冷却保存しなければなりません。
もしも その施設が壊れたら とてつもない重大事故になります。
実は 私は昔 日本原子力研究所に勤務しておりました。
平井憲夫氏
http://miruton.jugem.jp/?eid=467
★ 原子力資料情報室（CNIC） 過酷な被曝労働
原子力発電所で働き、
被曝し骨髄がんの一種の多発性骨髄腫になった長尾光明さんが
東京電力に賠償を求めた訴訟に対し、
東京地裁（松井英隆裁判長）は５月23日、請求を棄却した。
★ 鎌田慧氏 『ひとり起つ』 以下抜粋
原発ではたらく下請・孫請労働者は、
「不安定労働者」によって占められている。
被爆の恐怖は、すでに原発立地点での常識となり、
慢性的な失業者に担（にな）わせられるようになった。
被爆した労働者は、原発地帯にとどまらず、
そのあと 流れついた先で ガンや白血病患者となって死に絶える。
そうなれば、もはや原発との因果関係など、証明しようもない。
生活するために死に絶える
--資本主義社会における最大のパラドックス(paradox:矛盾/逆説)
--この闇を凝視（みつ）め、共通のものとすることなくして、
闇から脱することは できない。
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THE SECRET TERRORISTS by Bill Hughes PDF
The Rothschilds were Jesuits who used their Jewish background as a facade to cover their sinister activities. The Jesuits, working through Rothschild and Biddle, sought to gain control of the banking system ofthe United States.
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The Nizkor Project
TRAITORS' GRAND FINALES
(MARTIAL LAW THE GOAL)
--PLAN A -- RACE WARS:
We will see the fanning of the flames of their planned RACE WAR program in the months ahead as government, through some of their covert national organizations, promotes "whites hating people of color" and vice-versa. Aided by their controlled media, and NWO government-paid agitators/"leaders" on both sides, the goal is to frighten Americans, of all colors, into accepting Martial Law.
★ ★ ★
原爆を落とされ 人体実験された日本が
今、加害側に回っている
--「狡兎（こうと）死して走狗（そうく）煮らる」史記
-ウサギが死ぬと、猟犬（日本）も不要になり、煮て食われる-
（敵国が滅びたあとは、軍事に尽くした功臣も不要とされて殺される）--
「テロ特措法」はアフガン農民の視点で考えてほしい
～「殺しながら助ける」支援というものがあり得るのか～
中村哲氏 『私は国会の証人喚問でアフガニスタンの実情を報告し、
「自衛隊の派遣は有害無益である」と述べた。
しかし、テロ特措法の契機となった「アフガン報復爆撃」そのものについても、
それを日本政府やメディアが支持したことの是非についても、
現地民衆の視点で論じられることはなかった。
特措法延長で米国同盟軍と見なされれば反日感情に火がつき、
アフガンで活動をする私たちの安全が脅かされるのは必至である。
繰り返すが、「国際社会」や「日米同盟」という虚構ではなく、
最大の被害者であるアフガン農民の視点にたって、
テロ特措法の是非を考えていただきたい。』'08,04,01
『現地情勢は、アフガニスタン･パキスタン共に、まさに修羅場です。
空爆、暗殺、反乱、１００年に一度といわれる大旱魃と飢饉、
外国軍の横暴、麻薬、強制送還しても減らない難民』
⇒ 想起：忍野昭太郎氏 『続 最後の強敵 日本を撃て』抜粋
そこで是非 注意を喚起したいことがある。
あなたが 真に日本のためになる政治家を選びたいなら
次のことがらは 一つの判断基準になるだろう。
こういう人は 要注意である。
国際貢献を強調する人
国連の決定には 必ず従うべきだという人
コメの自由化を 煽（あお）る人
環境保護を 強く訴える人
中央集権・官僚制の打破を 主張する人... 達である。
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★ 民主党 風間直樹氏 2007,10,31 災害対策特別委員会
三年前の中越地震の際には、私は直接地震を経験いたしました。
そのときに私が持ちました率直な疑問が一つございまして、
当時被災された多くの方が異口同音におっしゃいますが、
普通の地震とはちょっと違う。
--地下から突き上げられるような強い衝動--
一般に地震といいますと横揺れをイメージするわけでございますが、
正に震源地では地下からの強い突き上げを経験したわけでございます。
地震の原因は、プレートが移動することによってもたらされる、
というイメージを持っているんですが、
どうもそれ以外にも地震の原因になる力学があるんではないかと。
特に、実は新潟県内で
ここ数年間、経産省が補助金を出している財団法人が、
ＣＯ２、二酸化炭素の地下への貯留実験というものを行っております。
同時に、新潟県内に幅広く展開をしている帝国石油、
この会社が地中への水の注入を２０００年ごろから行っております。
この二つの行為が、もしかしたら中越地震
あるいは中越沖地震を招いた原因になっている可能性があるのではないか
--'０４年１月９日に
二つの地震が起きていることを御確認いただきたいと思います。
その後、少し左に参りまして、
'０４年の７月５日に二番目の地震、そして反対右側に飛びまして、
'０４年の９月７日に三番目の地震、そして翌日、
９月８日に四番目の地震が
注入以降半径２０キロ以内で起きていることが確認されております。
冒頭、私が三年前の中越地震で体験した話を申し上げましたが、
正に地中から突き上げる動きでした。
非常に近い、体感としては、
地中で爆発が起きているといった印象でありました。
今日私がこの質問をしましたもう一つの意図は、
泉大臣が冒頭にもおっしゃいましたように、
正に刈羽原発を抱えている地域だということがあるわけなんです。
今回の中越沖地震で正に刈羽原発が直撃を受けたわけでございますが、
もしも今後
この経産省が補助金を支給する財団がＣＯ２の地中処理を更に進めて、
そして仮にもう一度新潟県内で大規模な地震が起きた場合、
私は、刈羽原発の安全性もそうですし、
原発の存在自体が恐らく非常に難しくなるだろう
というふうに考えております。
私、今回、この問題を調べておりまして
一つ大変驚いた事実が出てきたんですが
--この財団法人の地中貯留実験、
その財団法人の役員名簿を付させていただきましたが、
この理事の中に東電の勝俣社長のお名前がございます。
つまり、地震の一つの原因になっていると今回私が指摘をした、
その可能性があると指摘をした
この地中貯留の実施主体、財団法人の理事に
東電の社長が名前を入れていらっしゃる。
これは、今御紹介しました新潟県の姿勢も考え合わせますと、
非常に憂慮すべき事実ではないかと私は感じます。
★ 新潟大地震を事前に知り、何十億円も金儲けしている謎の存在
金を用意しなくても借りて売買が出来る「信用取引」制度があるが、
これがなんと地震より前の１４日にあまりに人気が集中したため
異例の申し込みストップをしている。
⇒アッチの「筋書き」を白紙にする＝脱・洗脳装置
★ 『東京電力社員と統○協会の影』 カナダde日本語 '07,07,22 kaetzchen
拉致の会のメンバーや拉致された人には，
極端に統○協会信者が多い。
蓮池は理科大の野田校舎の理工学部の学生だったはずなのに，
どういう訳か京王八王子や秋葉原の駅前で見つけた。
実験は？レポートは？卒研は？と思うくらいであった。
そして見事に東京電力の原子力関係へ就職していった。
この事実を顧みると，
どーも東京電力のエリート社員と統○協会とには共通する影がありそうだ。
Note: 広瀬隆氏 『日本の黒幕の系図』
小学生女子監禁-- 蓮池夫婦 拉致現場←柏崎→世界最大の原発基地
東京電力会長が公安委員として地元警察を背後で動かし
原発反対の市民運動つぶしに暗躍してきた最大の黒幕
Note: カマヤンの虚業日記 '06,04,30 '05,09,13
『噂の真相1月別冊 日本のタブー』（噂の真相、２００４年）
拉致家族には原発関係者が多いようだ。
〈拉致問題〉には原発問題、原子力問題が関係しているようだ。
--「救う会」新潟を牛耳る水野孝吉は、
広域暴力団住吉会系右翼「日本青年社」の幹部だ
電通は、総理府及び自民党が必要な情報を収集し、
偏った意見調査を通して《世論》を作り上げる手伝いをする。
自民党の選挙キャンペーンというもっとも手のこんだ部門は、
電通が引き受けている。
原子力発電所の安全性の宣伝や、
さまざまな省庁の企画に関する宣伝なども扱っている。
１９７０年代後半に、
一連の野党系市長や知事を退陣させる政治的策動をとりまとめ、
政治的に重大な地方消費者運動や
反公害運動に対抗する反キャンペーンを展開したのも、電通である。
★柏崎刈羽原発の安全審査に関わった 松田時彦 東大名誉教授
『３１年前 その頃は活断層を言っているのは私ぐらいなもの。
そんなことを言わないで欲しいという雰囲気だったと思います。』
（NNNドキュメント#1941）
-- 想定の３．６倍の揺れを引き起こした海底活断層（地下１７キロ）
--１９９５年 阪神・淡路大震災 地上にはっきりとその姿を現した活断層
この大地震で 活断層による直下型地震の被害の甚大さが知れ渡った
国は さまざまな建築物の耐震性について 見直しを迫られた
---しかし
関岡英之氏『仕組まれた「構造改革」』 以下抜粋
米国による日本改造
【建築基準法の改正】阪神淡路大震災が起こった平成７年。
３年後、日本政府は建築基準法を全面的に改正した。
大地震後の改正であれば余計に、
建築基準に関する規制の強化こそが必要なはずなのに、
それとは逆に規制緩和の文言となったのはなぜか。
「仕様規定」を「性能規定」に変更するということは、
建築の建て方そのものを変えてしまい、
日本古来の匠の技術を不要にし、外国の工法や建材が
どっと日本に入ってくる道を開くこと以外の何物でもない。
地震が多い日本の建築基準は、
海外の基準や国際規定より 厳しくなっている。
日本の基準を海外に合わせる といういことは、
日本の基準を「必要最小限」まで緩和する というに等しい。
地震国の常識に逆行する この不可解な法改正が行なわれたのは なぜか。
それは、この法改正が、アメリカ政府の圧力、
具体的には、アメリカ建築業界の圧力によるものであったからだ。
アメリカは、以前より、日本の建築基準法や 製品規定などが
アメリカ産木材製品の輸入拡大の障害になっている
と批判していたのである。
そして、この法改正が実施された翌年まで、
アメリカの「年次改革要望書」には、
毎年 「住宅」が重点分野として盛り込まれていた。
★ ★ ★ ★ ★
震源６弱以上の地震確率分布図と 原発の場所
Note: http://cnic.jp/modules/news/article.php?storyid=658
３月末に各電力会社が公表した中間報告によれば、
敦賀原発、もんじゅ、美浜原発 では、
原発敷地直下に活断層があると確認された。
--中越沖地震によって「活断層隠し」が明らかになった柏崎羽原発--
今日まで、国や電力会社が
「活断層を避けて建設し、耐震安全性を確保している」
と説明してきたことと、大きく矛盾する状態となっている。PDF
★原発耐震審査でなぜ活断層は見落とされるのか？
‐浦底断層の活動性再評価とその意義
（渡辺満久氏[東洋大]; 中田高氏[広島工大]; 鈴木康弘氏[名古屋大]）
敦賀原発1・2 号機の原子炉建屋からわずか300m の位置には，
確実度�の左横ずれ活断層あり，
一部の配管はこれを横切って建設されている．
ここでは，土地のずれによる被害と
大きな地震動による被害の双方を想定しなければならない．PDF
この活断層が正しく評価されてこなかったところに，
日本の原子力業界における活断層評価の異常性が伺える．
★ ★ ★ ★ ★
Conversations With Nostradamus by Dolores Cannon pg.322
In 1995 it was announced that the new nuclear plant in Japan
would be built directly over an active earthquake fault
-- as is the one north of San Diego.
Japan said it realized the danger,
but stated there was no other place to build it. ***
１９９５年、活断層の上に 原発の新増設を掲げた日本の言い分
『危険は承知しているが--”他に設置場所が無い”』---???
１９９５年といえば...
１月１７日 阪神淡路大震災 直下型 i.e.,
With the Kobe earthquake in Japan, there was no pulse wave as in a normal earthquake I am a geologist, and I know what I am talking about. With the Kobe earthquake in Japan, there was no pulse wave as in a normal earthquake. None... Phil Schneider
３月２０日地下鉄サリン事件
小選挙区制で 目玉（外資族）党がニョキッ
忍野昭太郎氏『混迷日本にとどめを刺せ』 以下抜粋
麻原彰晃とオウム真理教こそ 日本滅亡計画の実行部隊であった。日本滅亡を企てる者は〔世界支配層〕ユダヤ・フリーメーソンであるが、その手先は単に麻原とオウム真理教のみならず、朝鮮半島関係者、日本の政・財・官・文化人・マスコミと広範囲にわたっている。「地下鉄サリン事件」は オウム真理教およびそのバックにいる 〔世界支配層〕による巨大かつ陰湿極まる謀略である。この事件が起こる直前の１６、１７日に 防毒マスクの国内トップメーカーで店頭市場に登録されている重松製作所の株が 突如として出来高が急増、大量取引されるという異常な動きをした。
これは一体何を意味するのであろうか。
この事件が事前に何者かによって仕組まれていることの動かぬ証拠である。
８月１５日村山首相、アジア諸国に植民地支配と侵略を謝罪
***The threat was reawakened when France insisted on firing eight tests near a Pacific island during 1995 and early 1996. The entire world was horrified and there was much protest, even in France.
The objections were totally ignored as France conducted test after test, insisting that there would be no harm done.
Of course they were wrong, and it became gradually clear that Nostradamus knew what he was warning about when he said that the shock waves from the explosions would reverberate through the tectonic plates of the Earth.
Within a few days of each test severe earthquakes and volcanic eruptions occurred.
It should have been obvious to anyone that it was not coincidence.
They were directly tied to the explosions.
Within two days after a test in October 1995 an earthquake struck Japan, then Indonesia, then a volcano in New Zealand erupted. All of this occurred within one day and seemed to follow a pattern of progression around the Pacific rim. After another test an earthquake in Mexico and a volcanic eruption in Nicaragua occurred within the same day.
Following a test during the Thanksgiving holidays in November 1995 there was an earthquake in Egypt strong enough to produce cracks in Chephren, the second largest of the three great pyramids.
It appeared that the French President reluctantly realized the truth in early 1996. He met with President Clinton in Washington and they agreed to do no more testing.
France stopped after six of the proposed eight detonations.
Did they stop in time, or has irreparable damage already been done?
★ ★ ★ ★ ★環境改善--「大麻」と日本のチカラ
