ＴＶ-- 【世界支配層】に操られる人々の終末劇場

アフガン市民を殺す”平和軍” の続き

★　 ★　★　★　★

★２００２年　StopUSwar

ラムズフェルド米国防長官は、
アフガニスタンで拘束したアルカイダやタリバン兵について

「捕虜ではない。不法な戦闘員であり、
ジュネーブ条約に基づく権利はない」 と述べ、

戦争や武力紛争の捕虜の人道的待遇を定めた
１９４９年のジュネーブ条約を適用しないことを公言した。　

アフガニスタンからキューバのグアンタナモの米軍基地に移送されたが、
捕虜の移送に際して２０時間に及ぶ航空機移送の間中、
捕虜全員が手錠を嵌められ座席に縛り付けられ、頭巾をかぶせられ、
暴れた場合に備えて高圧電流銃も準備されていた｡

★　★　★

アフガニスタンで　大量処刑　仕組んだ北部同盟と米特殊部隊
「タリバン兵捕虜１０００人以上が脱水・窒息死」

★ちょっとブレイク★

日本のメディアは、アッチのもの　

参照：日本人青年男子の軟弱化計画-- 輸入フード
宣伝相　ゲッペルスがドイツ国民に与えた１９の警告

肝心の「汚染米」ですが... '08,09,12 産経

事故米から検出されたカビ毒のアフラトキシンは、
「地上最強の発がん物質」
農水省は、事故米を不正転売していた三笠フーズに、
平成１６～２０年に９６回も立ち入り調査をしている。

∴確信犯

肝臓癌の発生を示すなど非常に発ガン性が強い　
事故米が食品メーカーに転売されて１０年以上続いていた（wiki）

アストラのかまちゃん　'08,06,03　以下抜粋
【小沢氏】--【小選挙区制導入】--【外米輸入】
自民を飛び出した小沢一郎は細川連立内閣を仕掛けた。　
細川内閣の主要な仕事は、
民主政治を骨抜きにする小選挙区制導入と政党助成法の成立だった。
更に・・・
93年12月に外米（ミニマム・アクセス米）輸入受け入れを表明した。

それが根本的な原因なのに・・農家は忘れている。

当局は　押し付け攻勢で減反割り当てを農家個々に強要。
頓挫した米政策は、目先の誤魔化し策で、
大豆・麦などの「転作誘導」を強化することに方針を変更し、
再び「新たな助成金」による米の減反政策が打ち出されつつある。

→想起：ワケアリの非正規雇用--給料は正規の３分の１

『日本改造なんてとんでもない　悪魔の使者　小沢一郎』'94 忍野昭太郎氏

小沢一郎が「世界支配層」の命を受け、
ユダヤ・フリーメーソン組織や朝鮮半島人脈と協力しながら、
日本の改造に大きく踏み出したことは注目すべき事態である。

コメの自由化や首相権限の強化、官僚組織の解体、選挙制度の改革、
国連中心主義、日本基軸外交、規制撤廃、地方分権、市場開放、
自衛隊再編成、国連待機軍、アジア太平洋閣僚会議、ODA、
留学生・外国人労働者の大量受け入れ、地球環境保全 etc..

小沢の提唱する問題のすべては一本の糸でつながっているものである。

それらのことごとくは　日本という国家を解体し、
「世界支配層」に売り渡すために必要なことばかりである。

小沢一郎は　やがて日本にゆるぎない独裁政権をつくり、
必ずや　このことを実現するであろう。
『日本改造計画』とは、「日本破壊計画」の別名である。

★　　　　　★　　　　　★

★ 世論が「厳罰化」を望む中で.. 監視社会の到来

NG/ベンジャミン・フルフォード氏　再掲
『小沢代表が前から国連の平和軍として
自衛隊を利用すべきと述べているのは正しいと思う。』 2007,08,10
なぜ、ベンジャミン・フルフォード氏も小沢氏も”国連好き”か？
--国連--One-World Government -- One World conspirators

★忍野昭太郎氏 『悪魔の使者 小沢一郎　裏で操るのは何者か』

--小沢は日本が平和維持のために積極的な活動をするため

「国連中心主義」を打ち出す。

「国連」は 日本人にとっては”平和の使者”というイメージがある。

だが、これこそが日本人が抱く最大のイルージョン(幻想)である。

国連のパワーの源泉は、ユダヤ・フリーメーソンそして【世界支配層】である。

★　　　　　★　　　　　★

ユダヤ･フリーメーソン　【世界支配層】のシナリオ＝ハルマゲドン（人身御供）

国連の”平和軍”　という「幻想」に迷い込ませて「命」を差し出させる

若い帰還兵の言葉

--｢自分の人生をダメにしたのは、テロリストでも、９・１１でもなく、

イラク戦争への派遣だ｣--映画：アメリカばんざい　crazy as usual

神の領域を 欲望を持った人間が扱っている

Conversations With Nostradamus　by Dolores Cannon　
In a July 1996 newspaper article investigative journalist, Dale Van Atta, added another aspect to the continuing nuclear nightmare.
He said at a lecture that the threat of a nuclear attack on U.S. soil is as real as ever. He saw it as being inevitable, and said it could occur within the next to years, and possibly five, with New York as the possible target.
His information was based on U.S. intelligence sources.

--見事に　すべて的中　September 11, 2001 attacks

★The FOX TV series The Lone Gunmen (X-Files spin off) airs their opening episode "Pilot" six months before 9/11 which depicts a secret U.S. government agency behind a plot to crash a Boeing 727 into the WTC via remote control and blame it on foreign terrorists in the hopes of generating a bigger military budget.
"PILOT"Episode #1AEB79Original airdate 03/04/2001 "They're going to crash the plane into the World Trade Center.

"Why didn't that media pick up on this bizarre coincidence of life imitating art? cloakanddagger

★　★　★　ブログ上杉機関　★　★　★

【裁判員制度の実情と導入の裏にあるもの】

株の利益目標の指標では、工業品目の「生産台数」が注目される。

民営化刑務所の場合は収容人数が目標となる。

よって裁判員制度を利用して、

大量の仮想犯罪者を作り出すことが重要となる。

実際に英米は警察機関と民間の資本家がグルになり、
微罪で逮捕を繰り返す「国家事業」として進めている現状がある。

また米国でも刑務所で「儲ける」ために、

芸能人を逮捕しては刑務所の人数収容数を確保して、
話題として株価つり上げの対象として取り扱っている。
それでも足りない囚人を世界中から集めており、

イラク、アフガンの一般市民まで軍用機で連れて

米国の刑務所にわざわざ収容しているという現状がある。

そしてこの計画を進めていたのが、【ロック・フェラー財団】である。

現在この財団は、【自民党と民主党の大スポンサー】であり、
男女共同参画などもこの人物が進めていた【国体テロ計画】の一つ。
その証拠として、

ロックフェラーの大親友であった米国の映画監督であったロッソ監督は、

【９．１１テロ】も【ロック財団の手引き】で行ったと自供しており、

この内容を納めたビデオをユーチューブで掲載している。

★　　　　　★　　　　　★

The number of American adults is about 230 million, meaning that one in every 99.1 adults is behind bars.　Incarceration rates are even higher for some groups. One in 36 Hispanic adults is behind bars, based on Justice Department figures for 2006. One in 15 black adults is, too, as is one in nine black men between the ages of 20 and 34.The report, from the Pew Center on the States, also found that only one in 355 white women between the ages of 35 and 39 are behind bars but that one in 100 black women are. The New York Times February 28, 2008　

World Prison Population List 　PDF　HTML

今の日本とアメリカの差を　見て欲しい。アッチは日本をアメリカ並にしたい

★　　　　　★　　　　　★

アーロン・ルッソがロックフェラーとの会話を語った（日本語字幕版）

http://video.google.com/videoplay?docid=-5219614342883260978

テキスト版（Anti Rothschild）

彼（ロックフェラー）が、9/11の11ヶ月前に「これからある出来事が起こる」と言ったんです。それがどんな出来事かは言わなかったけれども、その出来事ゆえに我々はアフガニスタンを侵略してカスピ海から（石油の）パイプラインを引くし、イラクを侵略して油田を確保し、中東に（米軍）基地を構築してあの辺を【NWO】ニュー・ワールド・オーダー（新世界秩序）に取り込むと。それからベネズエラのチャベスをやっつけるんだと。

そうしたら彼（ロックフェラー）の言った通りに9/11が起こって。

彼は米兵がアフガニスタンやパキスタンの洞窟を探しまわることや、「対テロ戦争」が始まるけれども本当は敵なんかいないし、それら全部が巨大なでっち上げだと話していましたよ。政府がアメリカの人々を支配するための手段だって。

-- 彼が「でっち上げだ」って言ったんですね？

そうです、確かにそう言いました。「対テロ戦争になる」って、笑いながら。

でも一体誰と闘ってるというんでしょう？9/11が起こって、そのあと何も起きていない。我々のセキュリティーが素晴らしいから9/11を実行したような連中が同様のことを出来ないとでも思っているんですか？　冗談じゃない、そんなの馬鹿げてますよ。

9/11は我々自身の政府職員や金融業界の人間たちがアメリカ市民に恐怖を植え付け、彼らに従属させ、彼らがやりたい放題出来るようにするためにやったことなんです。あれはそういうことだったんですよ。で、この戦争を――終わりなき対テロ戦争を作り上げた。それが最初の嘘だった。お次はイラク攻撃だ。「サダム・フセインをやっつけるんだ」「大量破壊兵器だ」って、それが次の嘘だった。

--これは6年ちょっと前のことですね？9/11の11ヶ月前で。弁護士でもあるニック・ロックフェラーが、それ以前からあなたの友人だった彼が「ある大事件が起きて、その結果永遠に続く対テロ戦争になる」と言ったんですね？

そうです。永遠に続く・・・敵が存在しない戦争が。

だから勝者も特定できない。

えぇ、誰が勝ったかなんて言えないんです。

だって倒す敵がいないんだもの！　

だから戦争は延々と続く。

その間彼らはやりたい放題だ。アメリカ市民は恐怖で縮み上がって。

いいですか、この対テロ戦争というのは詐欺です、茶番なんですよ。これを声に出して言うのは容易なことじゃない。なぜって、みんな怖気づくんです。言うと奴らにキチガイ扱いされる。でも真実は、真実は暴露されなければいけない。だから私はこのインタビューを受けてるんです。

紛れもない事実は、「対テロ戦争」は詐欺で茶番だということ。えぇ、イラクでは戦争をやってますよ、我々が侵略したんだ から。みんなあそこでは闘っている。でも「対テロ戦争」はジョークだ。9/11に何が本当に起きたのかを、誰が犯人かを理解 するまでは――だってそれが「対テロ戦争」が始まった原因なんだから。そこから発生してるんですからね。9/11がこれを始 めさせたんだから。その9/11の根っこを、9/11の真実を把握しなければ、この対テロ戦争は絶対に理解できません。

-------------------------------

★続き... 【国連】の”平和軍”に【自衛隊】を差し出す任務

ＴＶ（アホ）な仕組み

池田信夫氏　テレビ業界という格差社会　'07,04,24 以下抜粋

＞あまり関係なさそうで、ありそうな気がするんですが、
地方局の経営者はそこの地方の国会議員の身内が多いですよね。

とありますが、関係ありありです。

地方ローカル局というのは、
政治家のお国帰りの宣伝に使われてきたのですよ。
これも田中角栄の時代に出来た日本のガンですけどね。

だから、今の与党で地方の新聞社やテレビ局の社長を
若くして経験している代議士がいたら、
まず間違いなく、親が代議士です。

それから、

＞スポンサー
「あんなにお金を払っているのになんでこんなにショボイ番組なの？」

制作現場
「いや、僕らが使える制作費は頂いているお金の１割くらいなんです。」

には笑えました。

それでも、スポンサーの担当者レベルではこんな率直な疑問があっても、
そんな高い中間搾取ビジネスが
成り立っているわけがあるわけなんですよね。

それは
スポンサーのトップ層が
自分たちの子供に
電通という箱を通して、
お小遣をあげてるからなんですよね。

★　★　★ 　★　★

花王が電通に渡した額は、推定で年間50数億円。

特番を除く1本当たり単価に直せば1億円にのぼる。

そこから電通は15%を管理費としてチャージし、

さらに電波料と呼ばれる各局への配布金を引く

関西テレビに渡るのは1本当たり単価で3700万円程度。

そこから日本テレワークに渡るのが単価3200万円程度。

ここからスタジオゲスト出演料、美術費
さらにはスタジオ収録料や最終編集費などが引かれて
各回を担当する製作プロダクションに渡るのが単価860 万円程度。

当初の1億円の9%弱になっているという。

制作費が、あとから出た調査報告書と符合することから、
この推定は信頼できる。

これによれば、1本1億円から電通の取り分を引いた8500万円のうち、
4800万円が電波料として地方局に取られ、
関テレ自身も500万円の電波料をとる。

調査報告書では、調査対象を制作費にしぼっているため、
番組経費の大部分が電波利権に食われているという病的な状況が、
さすがの元鬼検事にも見抜けなかったわけだ。

したがって
「大半のお金は放送局が中間搾取していて、
現場のクリエーターには回っていなかった」

という私の主張は正しい。

以前の記事にも「この〔電波料〕って何ですか？」
というコメントがついていたが、

これは地方局に払う〔補助金〕である。

地方局の経営は、ローカル広告だけでは成り立たないので、
系列のキー局や関テレなどの制作側が補填するのだ。

地方局は、タダでもらった電波を又貸しし、
商品（番組）を供給してもらう上に
金までもらえるという、世界一楽な商売である。

「あるある」だけで年間20億円以上にのぼり、
番組経費のほぼ半分を占める。

つまり、何もしていない地方局の取り分が最大なのだ。

さらに異様なのは、

番組制作費のうちVTR制作費が860万円しかなく、
残りの2300万円が「スタジオ経費」に消えていることだ。

テレワークのマージンを引くとしても、
この大部分は〔出演料〕だと思われるが、
局アナを除けば5人程度の出演者のギャラとしては、いかにも大きい。

最高と推定される堺正章の出演料は、おそらく500万円以上だろう。
若いタレントでも、100万円ぐらいが相場である。

このように〔情報よりもタレントを重視〕するのは、局側としては当然だ。
〔視聴率〕を決めるのは情報量ではなく、
顔なじみのタレントが出ているかどうかで、
「数字の取れる」タレントは10人程度に限られているからだ。

これは経済学でよく知られている「一人勝ち」現象の一種である。

人気タレントは、
メディアに露出することによってさらに人気が出るという
「ネットワーク外部性」があるので、
一部のタレントに需要が集中して出演料が跳ね上がる。

結果として、

タレントが30分ぐらいしゃべっただけで500万円以上もらう一方、

地を這うような取材をした孫請けプロダクションの
ディレクターの年収は300万円そこそこという、
究極の「格差社会」がテレビ業界なのである。

そして彼は、
問題が起きると全責任を負わされて、業界から追放される・・・ アホな..

★　★　★　日本のコンテンツ産業、衰退の真因　'07,04,05 ★　★　★

日本のテレビ番組の制作費は、
世界でも最高水準で、アメリカの2倍から3倍といわれる。

コンテンツでも
日本の業界は（アニメやゲームを除いて）国際競争力がない。

根本的な原因も、
松原氏の指摘するように現場が自立できていないことだ。

取材・制作する孫請けに内容の決定権がないので、
「納豆がダイエットにきくという番組をつくれ」
と言われれば
「できません」とはいえない。

コンテンツに複数のチャンネルがあり、
プロデューサーにすべての権限が集中しているハリウッド・システムなら、
著作権も含めてすべて制作側がコントロールし、品質管理もできるが、

日本ではチャンネルを地上波局が独占しているため、
1億円の制作費のうち、
現場に落ちるのは860万円といった搾取が発生する。

★
岡田克敏氏 2007-03-27
組織が恵まれた環境にあると、
それを維持しようとするインセンティブ（動機）が強く働く。
その結果、メディアとして果たすべき役割は軽視されがちとなるのだろう。
★

これではプロダクションの経営も成り立たないし、
まともな人材も集まらない。

インフラ独占によって供給のボトルネックが生じているとき、
供給側が決定権や価格支配力をもつのは、経済学の常識である。

プロダクションの悲惨な現状の背景には、
電波利権によるインフラ独占があるのだ。

クリエイターが自立し、
多様な番組の質的な競争が起こるために必要なのは、
地上波局によるインフラ独占の打破だ。

☆　★　☆　★　 ☆

森田実氏　時代を斬る　2007,05,26 以下抜粋

日本のテレビメディアを堕落させた最大の責任は、
自民党政権（現在は自公連立政権）と電通にある、
と言っても過言ではない。　

電通のブッシュ政権、小泉・安倍自公連立政権への追従、
日本国民総愚民化政策がテレビ局を堕落させている。

テレビ局側も、スタッフに電通のイエスマンを揃え、
電通好みの視聴率を取れる、
日本人の正常な常識と倫理観を破壊する
不道徳番組づくりに精を出している。

このテレビを
家庭の主婦、高齢者、青少年・幼児が朝から晩まで見続けている。

これが、日本の内面からの崩壊の最大の原因である。
電通の罪は限りなく重い。

森田実氏　2007, 02, 27

小泉構造改革の結果、日本経済は米国資本に握られてしまいました。
広告業界はいまやマスコミに対して巨大な力をもっています。

コマーシャルがなければ民放テレビは成り立ちません。
民放テレビはコマーシャル収入が100％です。

新聞も広告は購読量とともに２本柱の一つです。

この決定的な力を広告業界の独占体となった電通が握っているのです。
「電通に逆らったらテレビも新聞もつぶれます」

アメリカの広告業界も、
レ－ガン以後は共和党系の広告会社が牛耳るようになりました。
この共和党系の大広告会社と電通が連携しているのです。　

電通はアメリカ化している企業の代表格です。

２００１年４月の小泉自民党総裁誕生の裏で
中曽根元首相は非常に巧妙に動きました。

亀井を自民党総裁選から下ろす工作を行ったのです。
その裏で小泉を勝たせる工作をしていた。

なぜ中曽根はそこまでやったか。

共和党が動いたのです。
中曽根は岸信介亡きあとの
共和党の日本の代理人だったのです。

灼熱　電通の正体
電通の顧問には、中曽根元首相が政界を引退後、密かに就任している。
電通が手がけた沖縄サミットで
警備の責を担った元警察庁警備局長の金重氏も０１年に顧問に就任。

★ 森田実氏　2007,12,29

マスコミ人は非常に傲慢だ。
２時間のワイドショーを作るには200人くらいのスタッフが必要である。

このうちテレビ局の社員はわずか６、７人だ。彼らの年給は数千万円。
残りの95％以上は派遣社員や小さなプロダクションの人たちで、
「月給15万円、ボーナスなし」というような生活をしている。

不祥事が起こると、下請けからの派遣社員が責任を負い、
エリート社員は守られる。 　

--下請け企業からの派遣社員はただ黙々と社員エリートの命令に従うだけである。もしも、小プロダクションの社員が、テレビ局社員エリートを少しでも批判すれば、即刻クビが飛ぶのである。　テレビ局の少数の社員エリートは、一部に真面目で清潔な人物もいるが、ほとんどが傲慢である。気に入らないことがあるとすぐに開き直ったり居直ったりする小泉純一郎タイプの人間が少なくない。反省力がないのである。2006,09,27 --

テレビ局内はあたかも王侯貴族と奴隷のような社会。

王侯貴族のようなエリート社員の根本精神が腐っている。

彼らは著名大学の大学院を出たとか、
中央官庁や民間大企業のエリートコースから移ったような人が多い。

そういう人たちが
「われわれは日本国民のマインドを自由にコントロールできる」
と思っている。これを隠さずに言う者もいる。

視聴率が10％あれば、1000万の人たちがそのテレビ番組を見る。

そして各テレビが同じようなことをやれば、
国民をマインドコントロールできる。 　

おそろしいのは、すべてのテレビ局が同じようなことをやることだ。

あるテレビマンは
「若い時に独自の放送をしようとしたら社長と専務に呼びつけられ、
『他と同じ報道を同じ時間帯にやれば視聴率は下がらない。
それがお前の役割だ。余計なことをやれば、プロデューサーを外す』
と言われ、以後、そのとおりにやっている」と言っていた。

他のチャンネルもみな同じ。

広告に差をつけられないため、コマーシャルの時間帯まで揃えている。
他業界が談合をやったら徹底的に叩くのに、
自分たちは日常的にこんな細かい談合までやっている。

私は「あなたたちに良心はあるのか」と批判し続けている。 　

民放テレビは広告大独占体の電通の支配下におかれている。
電通は小泉政権と一体化していた。
電通の支配下にあるテレビも小泉政権と一体化した。

だから私が小泉内閣をきびしく批判したあと、
テレビから出演を求められなくなった。
首相官邸と自民党から圧力があったという。
ただ、私にとってそれは待っていたチャンスでもあった。
いつの日か、マスコミの腐敗の内幕を明らかにしたい、
できれば本に書きたいと思っていたからだ。

--約30年の間テレビ局を内部から観察してきて、
テレビ局の堕落は急速に進んでいる。

そして私はテレビは危険であると痛感し心配しつづけている。

とくに小泉首相が登場してから、テレビ局員の“真面目さ”が急激に低下した。

道徳・常識が軽視されるようになった。
小泉純一郎的開き直りが横行するようになった。
そして、みんなが「考える」ことをしなくなった 2006,09,27--

日本中のお母さん方が、
人間の健全な精神を破壊するようなテレビを 子供に見せないように、
その本を全国民に持ってほしいと考えてくる。
本当に今の日本のマスコミはどうしようもない。

★ 森田実氏　2007,12,29

今、マスコミは根本のところが本当に腐敗している。　

たとえば大新聞社の諸君は興奮すると
「われわれを敵視する人間は必ず葬る。
新聞記事に書いて報道すれば、一般大衆は新聞を信じ、
たとえそれがデマでも新聞が非難した人物を悪党だと信ずるようになる」
と傲慢に言う。

私自身、読売新聞の記者からそう言われたことがある。

テレビ局内は
王侯貴族（年給数千万）と奴隷（９５％以上が月給１５万）
のような社会になっている。このエリート社員の根本精神が腐っている。

「日本国民のマインドを自由にコントロールできる」と思っている。
これを隠さずに言う者もいる。
不祥事が起こると、
下請けからの派遣社員が責任を負い、エリート社員は守られる。

★　★　★　★　★

シオンの議定書：”世界痴呆化計画”

彼らに事情を悟らせないために、
我々はさらにマス・レジャーを盛んにする。

やがて我らの新聞で芸能、スポーツがもてはやされ、
クイズも現れるだろう。
これらの娯楽は、
我々と政治闘争をしなければならない人民の関心を
すっかり方向転換させてしまう。

こうして人間は、次第に独立して自ら思索する能力を失い、
すべて我らの考えるとおりにしか考えられないようになる。

彼らの思索力を隷属化させることは、
すでに《視覚教育》と称する方法で始められている。

この視覚教育の主な狙いは、
脳を働かせただけでは物は考えられず、
絵をみなければ何も理解出来ない従順な動物にすることである。

注）シオンの議定書　訳文から”ユダヤ”の文字を取って掲載

This is an exact reprint of the original text.
This has been written intentionally to deceive people.
For clear understanding, the word "Zion" should be "Sion";
any reference to "Jews" should be replaced with the word "Illuminati";
and the word "goyim" should be replaced with the word "cattle."
..."Behold a Pale Horse" by William Cooper pg.267